「自分事化」できない学生への意欲喚起 SDGsを切り口にした起業家教育

昨今、起業家教育が重要となっているが、課題を「自分事化ができない」学生も多い中で、社会課題を解決するSDGsの取り組みは、「自分事化」への第一歩になり得る。人文系学生へのアプローチを中心に、大学に求められる起業家教育について考察する。

大学における
起業家教育の現状と課題

遠山 浩

遠山 浩

専修大学 経済学部 教授
共生知能創発社会研究センター センター長
1986年同志社大学経済学部卒業、日本債券信用銀行(現あおぞら銀行)入行。1993年北京大学経済学院に留学。北京駐在事務所、遠東国際租賃有限公司で勤務した後、1995年より日本企業の中国進出アドバイザリー業務等を担当し、2001年に退職。その後VCを経て、西本貿易グループのジービーアイ(株)に入社し、2006年に食品加工業専業のバイアウトファンド立ち上げに参画。あわて社会人大学院で学び、2004年専修大学大学院経済学研究科修士課程修了、2009年同博士課程単位取得満期退学。2009年に専修大学経済学部に入職。その専修大学生田キャンパスのある川崎市中小製造業を中心にフィールド調査を重ねる。2017年よりキャリアデザインセンターキャリア教育企画室長に就任。

偏差値至上主義の弊害というか大学生の質は明らかに昔と変わっている。昔も偏差値の序列は皆無ではなかったが、今日は浪人を嫌うからであろうか、いわゆる入れる大学にきているような気がする。このためであろう。学生にとっても彼らの親御さんにとっても、大学が高校の延長のように位置付けられている。カリキュラムをしっかり学べば一定の知識が身につき、一定の成果を得られるように感じられている。起業家教育もその例外ではない。

(※全文:2370文字 画像:あり)

全文を読むには有料プランへのご登録が必要です。