プログラミング教育に不安を感じる教員は7割以上　LINEみらい財団

LINEみらい財団は4月21日、2020年度からの小学校でのプログラミング教育必修化に合わせて全国の小学校教員を対象にして行った、プログラミング教育に関するアンケート調査の結果を発表した。

それによると、プログラミング教育必須化に対して「とても不安を感じている」「やや不安を感じている」という回答は全体で7割以上、20～34歳では約9割にのぼった。また、教員自身の状況を聞いたところ、「日々の業務でプログラミング教育のことを考える時間や余裕がない」が57.4%で最多で、「プログラミング教育の授業を通じた評価の仕方がわからない」「具体的な指導案や授業例などの情報を得られていない」という回答も約半数あった。

プログラミング教育必修化に対する勤め先の学校の状況を聞いたところ、「プログラミング教育にかけられる予算が十分あるか」「授業の進め方や指導方法が具体的に決まっているか」「小学校6年間でのプログラミング学習到達目標が決まっているか」という設問に対して、「まったくあてはらまない」「あまりあてはまらない」という回答が6割以上となった。

さらに、どのようなプログラミング教育が望ましいと思うかについて聞いたところ、「児童が楽しんで学ぶことができる」が31.9%で1位、「学校への講師派遣を行う団体や組織がある」が27.2%で2位となった。