外国籍社員向けに『日本語教育』等が学べる研修プログラムを提供開始

外国人雇用の総合支援サービス「MEIKO GLOBAL」を提供する株式会社明光ネットワークジャパンは、外国籍社員が在籍、または採用を検討している企業・団体向けに、『日本語教育』『異文化理解』『ビジネスマナー』の総合学習プログラムを開発し、7月より提供を開始したことを発表した。 

同プログラムは、外国人社員が日本企業内に入社し、早期に活躍していく上で必要な『日本語教育』『異文化理解（日本企業文化理解）』『ビジネスマナー』を総合的に学習できる教育プログラムで、入社後の日本語スキルのギャップや、『知識不足』からくる外国人社員と日本人社員のミスコミュニケーションを解消することを目的としている。 

また、学習者・企業の状況に応じて、時間、内容をカスタマイズすることが可能で、介護職・技術職・エンジニア職などに合わせた日本語教育カリキュラムでの実施もできる。なお、2022年5月31日に東京都が発表した研修等支援助成金の制度を利用して、研修費用を半額の負担で受講することができる。

画像はプレスリリースより。