コロナ禍で需要が急拡大する「オンライン教育」カオスマップ公開

教育やフィットネスなどサービス業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する株式会社Builds（ビルズ、本社：東京都港区）は、日本国内における小中高生向けの「オンライン教育サービス」のカオスマップを公開した。

同社では「オンライン教育サービス」の市場概況について、以下のように見ている。

新型コロナウイルスの感染拡大下における一斉休校を皮切りに、これまでは学校や塾へ通って勉強していた受験生たちが講義動画やオンラインでの指導を活用しながら自宅で学習する動きが広がっている。それに伴い「オンライン教育」サービスの市場規模は急拡大しており、矢野経済研究所の調査によれば、国内におけるオンライン教育サービスの市場規模は2016年に1767億円程度だったが、2020年には2460億円規模にまで成長しており、今後も市場は成長していくと見られる。

そのような中で、オンラインで教科書の内容の学習や受験対策をサポートする「オンラインティーチング」型や、小中高生の学習計画や学習方法を指導する「オンラインコーチング」型のサービスが急増している。

特に、「オンラインコーチング」型のサービスは、小中高生の自宅学習時間の増加に伴い、学習時間の確保や学習計画の策定など、小中高生一人一人の学習に対する自律性がより求められるようになる中でニーズが拡大。学校の分散登校や学習塾の授業時間の短縮などにより、教師・講師から教科について教わる時間が減少する中で、「オンラインティーチング」型と「オンラインコーチング」型を組み合わせた学習支援が今後より強く求められることが予測される。