21世紀型社会に求められる「越境人材」の実態調査　SUNDRED

SUNDRED株式会社（所在地：東京都渋谷区）は、21世紀型社会に求められるインタープレナー（越境人材）について、初の実態調査を行った。その結果、約6割が「所属組織のルール・制度」がインタープレナーとして活動する上での障害と回答するなど、社会起点の目的を優先して行動するインタープレナーが活躍する環境を整備していく上での課題が明らかになった。

SUNDREDは経済産業省関東経産局と共同で「令和3年度 越境人材を中核とした新産業共創エコシステム構築事業」を推進している。その一環として、インタープレナー（越境人材）の実態を調査するため、2021年9月に開催したカンファレンス「Industry Up Week」の参加者やSUNDREDが運営するインタープレナーコミュニティメンバーを対象に、「越境人材サーベイ」を行った。

サーベイではインタープレナーの役割や、理想の姿・行動についての仮説を示した上で、インタープレナーとして活躍していきたいと思うか、また、インタープレナーして活躍していくために障害となっていること、などについて質問を行った。その結果、下記の実態が判明した。

・自分自身のことをインタープレナーだと思う人の割合は85％、インタープレナーになりたい人（すでにインタープレナーである人を含む）は95％にのぼる。

・78％の人が「多様なメンバーと社会起点の目的共創のための対話を行っている」、63％の人が「課題解決のための仕組みを構想」していて、「共感で繋がって一緒に動くチームを組成している」と回答した。一方で、「所属している企業や組織など、自ら動かせるアセットを動かして、プロジェクトを進めていくことが出来ている」と回答した人は46％とまだ少ない。

・インタープレナーとして活躍していく上での障害としてなっているものは、（1）所属組織（関係する組織）のルール・制度（59％）、（2）インセンティブ・報酬（37％）、（3）共創プロセスの確立・共有、個社（個別の組織）の動き方・考え方（33％）となった。

SUNDRED株式会社・プレスリリースより