勤務形態はハイブリッドでも、会議は半分以上オンラインで行う大企業が5割超民間調査

2024年11月13日

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会は11月13日、2024年度「大企業のオンライン会議活用に関する定点調査」の結果を発表した。

調査は10月、従業員1,000名以上で、ハイブリッドワーク（出社とリモートの併用）を導入している企業に勤務する人を対象に実施。318名から回答を得た。

社内会議にオンライン会議が占める割合について尋ねたところ、「7割程度」が37.7%でもっとも一般的。「10割」も9.6%見られた。「5割程度」以上と回答した人は54.2%と、前年度（52.1%）からわずかに増加した。

「5割程度」以上と回答した人（n=253）に、オンラインで行われることが多い理由について尋ねたところ、トップ3は「会議参加メンバーが全員出勤していることがないから」（69.6%）、「移動の時間や手間が削減できるから」（46.6%）、「時間に融通が効くから」（42.3%）となった。

一方、社外会議（顧客、協力会社等を相手とした会議）にオンライン会議が占める割合について尋ねたところ、「5割程度」が27.7%でもっとも一般的。とはいえ社内会議と同じく54.2%が「5割程度」以上と回答した。

「5割程度」以上と回答した人（n=172）に、理由について尋ねたところ、トップ3は　「相手の移動にかかる時間や手間に配慮したいから」（60.5%）、「相手がリモート勤務をしているから」（50.6%）、「自分の移動時間や手間を削減したいから」（同）となった。

今後もハイブリッドワークを続けていきたいと思うか尋ねたところ、「非常にそう思う」が55.9%、「ややそう思う」が34.0%。「あまりそう思わない」（5.3%）と「全くそう思わない」（0.9%）を圧倒した。

「非常にそう思う」、「ややそう思う」と回答した人（n=286）に、その理由について尋ねたところ、トップ3は「タイムパフォーマンス良く働くことができるから」（62.6%）、「メリハリの利いた働き方ができるから」（49.7%）、「働く場所を選べることで、ストレスが少なく働けるから」（39.5%）となった。

調査結果の詳細は以下から見ることができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000088367.html