令和元年度「全国学生調査」の結果を公表

文部科学省と国立教育政策研究所が、令和元年度「全国学生調査」の結果を公表した。同調査は中央教育審議会答申で提言された全国的な学生調査で、学生目線で大学教育や学びの実態を把握し、大学の教育改善や国の政策立案などに活用することが目的。調査対象は515大学に在籍する学部3年生（約41万人）で、2019年11月～12月にインターネット上でアンケートを実施し、約11万人が回答した。

調査結果によると、「どのような知識や能力を身につけるために大学教育は役立っているか」という質問では、「とても役に立っている」「役に立っている」という割合が、「専門分野に関する知識」（87％）、「将来の仕事に関連しうる知識」（80％）、「多様な人々と協働する力」（80％）、「幅広い知識」（83％）等で高かった。

一方で、「外国語を使う力」（30％）、「統計数理の知識・技能」（45％）については割合が低かった。

授業期間中の平均的な1週間（7日間）の生活時間についての質問では、「授業に関する学習（予習・復習・課題）」は1週間あたり5時間以下の学生が67％を占めた。「授業への出席」は1週間あたり16時間以上が49％、「アルバイト等」は同11時間以上が49％だった。

また、大学での経験の有効性については、「研究室やゼミ」（69％）、「図書館等を活用した学習」（73％）等については、「非常に有用だった」「有用だった」という割合が高かった。

「どのような知識や能力を身に付けるために大学教育は役立っているか」という質問への回答

出典：文部科学省「全国学生調査（試行実施）」（令和元年度）