大企業の9割近くが採用活動にSNS広告を活用

採用支援を手掛ける株式会社Sales Markerは3月28日、企業を対象に行った、ソーシャルリクルーティングに関する調査の結果を発表した。

ソーシャルリクルーティングとは、SNSを活用した採用活動。人材獲得競争が激化し、従来の採用経路のみでは優秀な人材へのアクセスが難しくなる中、新たな手法として注目を集めている。そのソーシャルリクルーティングに、企業はどの程度取り組んでいるのか調べた。

調査は3月、大手企業（メガベンチャー含む）の採用担当者を対象に実施。514名から回答を得た。

SNS上での求人情報のシェア・拡散を行っているか尋ねたところ、行っているとの回答が66.7%に上った。ダイレクトメッセージ機能を駆使したスカウト、LinkedInを通じたアプローチについても、実施しているとの回答がそれぞれ68.3%、66.1%に上った。

SNS広告の活用に至っては、行っているとの回答が86.3%と、9割近くに及んだ。

ソーシャルリクルーティングにどのようなメリットを感じているか、もしくはどのような効果を期待するか尋ねたところ（複数回答可）、「採用コストの削減」が35.5%でトップとなった。「採用後のミスマッチ減少」（35.1%）、「ダイレクトなコミュニケーションによるエンゲージメント向上」（32.9%）、「転職市場にまだいない優秀な人材と接点が持てる」（32.7%）と続いた。

ソーシャルリクルーティングを行っていると回答した人（n=439）に、実施する中で課題と感じている事柄について尋ねたところ（複数選択可、3つまで）、「プライバシーやコンプライアンス面のリスク」が38.0%で最多。「スカウトメールのパーソナライズが難しい（一律のメッセージになりがち）」（36.2%）、「効果測定が難しい」（33.0%）、「担当者のスキルやリソース不足」（32.4%）と続いた。

調査結果の詳細は以下から見ることができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000173.000097462.html

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