日本の営業に関する意識・実態調査　DX導入の課題は人材確保・教育

CRM（顧客関係管理）プラットフォームを提供するHubSpot Japan株式会社（日本法人所在地：東京都千代田区）は、日本の営業組織にまつわる第3回目の意識・実態調査の結果を発表した。

2021年2月に発表した第2回「日本の営業に関する意識・実態調査2021」では、新型コロナウイルスの感染が拡大し日常が大きく変わる中、営業組織にも大きな変化が見られたことがわかった。

コロナ禍は3年目に突入し、テクノロジーを駆使したリモート営業という手段が一般化する一方、リモート営業での成果の上げ方に課題を感じる組織や訪問型営業に戻す組織など、自社に適した営業スタイルを模索する動きも多く見られる。今回の調査は、日本の営業組織の状況を定点観測するとともに、コロナ禍での各種制約が常態化する中で営業の実態や意識にどのような変化があったかを明らかにし、これからの営業のあり方を考えることを目的として実施したものだ。

売り手に、営業組織における社員教育やマネジメント面の課題を複数回答で尋ねたところ、1位は従業員のモチベーション維持（45.2%）とった。また「1年前と比較した職場での精神状態」について、営業担当社の約4人に1人が「悪くなった」と回答した。

営業組織にDXを導入する際の課題を複数回答で聞いたところ、「DXを担う人材の教育が難しい・人材の確保が難しい（56%）」や「DXを実現する上で、社員のデジタルリテラシーが不十分である（48.5%）」など人材確保や教育に関する課題や、「システムを入れても使われない、活用しきれない（47.9%）」が上位となった。

HubSpot Japan株式会社・プレスリリースより