参院選の投票先は「インターネットで検索」　東洋学園大調査

東洋学園大学（東京都文京区、理事長：愛知 太郎）は、7月10日に行われた第26回参議院選挙について、同大の学生に対しアンケート調査を行い、その結果を発表した。アンケートの対象は東洋学園大学の学生77人（18～25歳）。

同大学生の投票率は58％で、全国（52.05％）、東京都（56.55%）より高かった。投票先の決め方については、「インターネットで検索（28％）」が最も多く、次いで「選挙公報を読んで（17％）」「ポスターを見て（14％）」「SNSを見て（11％）」「Youtubeを見て（10％）」「TVで見て（10％）」と続いた。

政策等に関する複数の質問に答えることで政党の主張と自身の考えとのマッチングをみる「ボートマッチ（候補者とのマッチングサイト）などを利用（4％）」した学生もわずかに見られた。

投票に行かなかった学生では、行かなかった理由として、「時間がなかった（50％）」が最も多く、次いで、「面倒だった（18.8％）」「投票したい候補がいない（15.6％）」「興味がない（15.6％）」となった。

しかし、投票に行かなかった学生の9割が「若い世代がもっと投票に行った方が良い（90.6％）」と考えており、次回の投票には「行こうと思う（78.1％）」と答えた。

また、若者の投票率を上げることができるか、選挙を盛り上げるアイデアに関する質問では、「オンライン投票の実現や投票場所の拡充」「選挙割や投票によるインセンティブの実施」と答えた学生が多く、「SNSやインフルエンサーを活用したPR」「選挙制度や、各政党と候補者についての分かりやすい説明」「若者の意見を反映した政策の実施」「選挙についての学校教育の充実」などの意見が挙がった。

成人年齢が18歳に引き下げられ、若者の政治参画が望まれるなか若者の行動や志向に合わせた情報提供・発信が重要になると言えそうだ。

投票先の決め方（東洋学園大学のプレスリリースより）