客観的根拠を重視した教育政策に向けCOMPASSと慶大SFC研が連携

学習eポータル＋AI型教材「Qubena（キュビナ）」を開発・提供する株式会社COMPASS（東京都文京区、代表取締役：小川 正幹、参考記事）は、慶應義塾大学SFC研究所（神奈川県藤沢市、所長：飯盛 義徳）上席所員（常勤）の中室牧子氏（総合政策学部 教授）と連携し、ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究を開始したと発表した。

GIGAスクール構想が進展し、教育現場でのICT化・DXはソフトウェアの活用や教育データの利活用が次なるテーマとなっている。

COMPASSでは事業を通じて教育データの連携等、学習者を中心としたデータ利活用の推進に積極的に取り組んできたが、ICT導入による児童生徒や教員をはじめとする学校現場への影響を適切に捉え、「客観的な根拠を重視した教育政策の推進」（EBPM：Evidence-Based Policy-Making）も必須であるとの考えから、教育経済学を専門としデジタル庁でデジタルエデュケーション統括を務める中室牧子氏、および慶應義塾大学 総合政策学部 中室牧子研究室と連携し、Qubenaを使用した「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」を実施することに至った。

研究の概要は下記の通り。

研究名：「ICT教材／ICT環境の活用による児童生徒及び教員への影響に関する研究」

研究概要：学習eポータル＋AI型教材「Qubena」を含むICT教材/ICT環境の活用における児童生徒の学力及び学習観等への影響、教員の指導観等への影響の効果検証とその検証スキームの構築 

慶應義塾大学総合政策学部教授の中室牧子氏は、今回の研究にあたり「GIGAスクール構想によって、小・中学校で一人一台端末が配備され、本格的にICTを用いた教育実践が始まりつつあります。過去の研究においても、子どもたちの能力は多様であり、ICTによって個別最適な学習環境を提供することの効果が高いことを示す研究が多数発表されています。AI型教材「Qubena」はそうした個別最適化を実現するEd-Tech教材の一つとして注目されていますが、今後の研究を通じて、子どもたちの学力、意欲や学習方略などに与える影響について検証していきたいと考えています」とコメントしている。

株式会社COMPASSのプレスリリースより