東京理科大、スマート農業実現に向け農研機構と包括連携協定を締結

東京理科大学は4月14日、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と包括連携協定を締結した。

農研機構が取り組む、AIやデータ、ロボティクスと農業・食品技術の融合に向けた試みに、共同研究や人材交流を通じ協力する。

農研機構は、農業・食品分野におけるわが国最大の研究機関。「シャインマスカット」やサツマイモの「べにはるか」を育成したことで知られる。

近年は食料自給率の向上や農業・食品産業の競争力強化に向け、農業・食品分野における「Society 5.0」の実現に取り組んでいる。

東京理科大は科学技術領域の知見と高度理系人材の厚みを活かして、農研機構のこの取組みに協力する。

具体的には、農業をAIやロボティクス、さらには化学や薬学、材料科学と掛け合わせる大型の共同プロジェクトを推進する。併せて、教職員・学生の派遣も行う。

これらを通じ、食糧自給率の向上や担い手の確保といった農業・食品分野のそれのみならず、地方創生や新産業創出、防災といった社会全体の課題解決を図りたいとしている。

農研機構本部（茨城県つくば市）にて行われた締結式の様子。左より、久間和生・農研機構理事長、石川正俊・東京理科大学長。農研機構プレスリリースより