学校のトイレに関する自治体アンケート結果公表　TOTOなど6社

TOTOなどトイレ関連6社による研究活動組織、学校のトイレ研究会が「2019年度全国自治体アンケート調査」を実施し、調査結果を発表した。新型コロナの世界的な流行の中、学校のトイレ改修計画にも、感染症対策への配慮が求められている。今回実施されたのは「感染症対策と学校トイレ」についてのアンケート調査で、実施時期はコロナウイルス拡大前（2019年11月～12月）ながら感染症対策・予防に関わる重要な示唆が得られた。

調査結果によると、改修時では学校で感染症対策として実施している項目は便器の洋式化が88%だった。利用時では「手洗いの励行」と「せっけんの設置」が6割ほどあげられ、清掃時では「乾式清掃」の回答が多くあげられた。

学校トイレの手洗いには主にどの水栓（蛇口）がついているかの質問では、トイレ未改修の学校への自動水栓の設置は17%にとどまり、新築～改修済みの学校の60%を大きく下回った。また、今後の方針として新築・改築予定の学校に対して74%の自治体が非接触の自動水栓を導入したいと回答した。

調査結果の詳細は、学校のトイレ研究会研究誌23号「学校トイレの挑戦！2020」に掲載している。

Q：学校トイレにおける感染症対策として実施している項目はどれですか？