外国人材が感じる日本の労働環境の改善すべき点、トップ3は「ワークライフバランス」「給与」「労働時間」

教育事業を展開するヒューマンホールディングス株式会社は11月7日、「外国人材の日本での仕事観とキャリアに関する実態調査」の結果を発表した。

深刻化する人手不足の解決策のひとつとされている外国人材が、日本で働くことをどのように捉えているのか調べた。

調査は9月から10月にかけて、日本で現在働いてる、または過去に働いていたことのある外国籍の人を対象に実施。309名から回答を得た。

国・地域別の内訳は、多い順にアメリカ合衆国が53名、インドが45名、フィリピンが31名、パキスタンが22名、ナイジェリアが18名、中国が11名、その他が129名。

日本で働きたいと思った最大の理由について尋ねたところ、「日本文化やカルチャーに触れたい」が20.7％でトップ。「家族やパートナーが日本に住んでいる」（15.5％）、「治安や生活環境が良い」（13.9％）、「日本の技術や産業に関心があり、専門知識を学びたかった」（10.0%）と続いた。

日本以外に働くことを検討した国について尋ねたところ、「日本以外は考えていない」（18.8%）を除くと、トップ3は「アメリカ合衆国」（18.8%）「カナダ」（9.7%）、「オーストラリア」（8.1%）となった。

日本の労働環境の自国や他国よりも優れていると感じる点について尋ねたところ、「福利厚生」（17.7%）が「無い」と同率でトップとなった。「仕事の安定性」（11.7%）「社会保障制度」（11.3%）「安全な労働環境」（11.0%）「長期雇用の文化」（10.4%）と続いた。

一方、日本の労働環境の改善すべきと感じる点について尋ねたところ、「無い」（12.0%）を除くと、トップ3は「ワークライフバランス」（22.7%）、「給与」（15.9%）、「労働時間」（8.7%）となった（画像参照）。

労働環境は整備されていても、働き方や対価は満足とは言えない状況にあることが伺われた。

実際、日本で働く中でどんなことにストレスを感じるか尋ねたところ（複数回答可）、「給与」（22.7%）と「労働時間」（22.3%）が、「言語の壁」（36.7%）と「コミュニケーションの難しさ」（24.9%）に続き3位と4位となった。

ヒューマンホールディングスプレスリリースより