将来に向けた取組みを行っていないミドル、米では1割未満だが日本では約半数

株式会社リクルートは7月4日、日米で実施した「グローバル転職実態調査2023」のデータを、40歳～59歳の「ミドル世代」に絞って分析した結果を発表した。

終身雇用・年功序列といった制度や価値観が揺らぎ、個人が主体的にキャリアを築いていく必要が生じているいま、日本の労働力人口のほぼ半数（44.2％。総務省「労働力調査」2023年）を占めるミドル世代にはどのような課題が見られるのかを、日米のデータの比較を通じて明らかにした、

データのもととなる調査は、2社以上への勤務経験があり、現在の会社に入って2年未満のフルタイム勤務者を対象に、日本で昨年10月、アメリカで昨年10月から11月にかけて実施。両国でそれぞれ1,248名から回答を得た。

将来のキャリアに向けて取り組んでいることについて尋ねたところ（複数回答可）、「取り組んでいることはない」と回答したミドルは、アメリカでは8.5％にとどまったが、日本では47.1％に上った（画像参照）。その差は38.6ポイントに及んだ。

具体的な取組みについても、日米で開きが見られた。「キャリアプランの明確化と目標設定」はアメリカの44.2％に対して日本は12.0％。「ネットワークを広げてつながりを築く」はアメリカの39.9％に対して日本は14.1％であった。

キャリアについて考える機会も同様の結果であった。キャリアデザインに関する教育や研修について、「学生時代に受講したことがない」と回答したミドルは、アメリカの38.1％に対し、日本は80.0％。41.9ポイントもの差が見られた。

日本型雇用慣行の見直しが進む中で、ミドル世代がキャリアについて考える機会をいかに持てるかが重要になるとしている。

分析結果の詳細は以下から見ることができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002607.000011414.html

リクルート プレスリリースより