採用にかかる費用が増加したと感じる人事担当者が7割

HR事業を手掛ける株式会社リーディングマークは2月19日、人事担当者らを対象に行った、「採用コストの上昇に関する実態調査」の結果を発表した。

人手不足や物価上昇の中、採用コストはどのように変化しているのか調べた。

調査は昨年11月、新卒・中途合わせて年間20名以上を採用している企業の経営者・役員・人事担当者を対象に実施。108名から回答を得た。

過去5～10年で、新卒採用にかかる費用はどのように変化したと感じるか尋ねたところ、「非常に増加した」が29.6%、「やや増加した」が39.8%。「変化していない」（18.5%）、減少した（3.8%）との回答を大幅に上回った（画像参照）。

中途採用についても同じ質問をしたところ、「非常に増加した」が29.5%、「やや増加した」が38.9%。変化していない（18.5%）、減少した（4.7%）との回答をやはり大幅に上回った。

一方または両方の質問に「非常に増加した」、「やや増加した」と回答した人（n=82）に、その要因について尋ねたところ（複数回答可）、トップ3は「人材紹介費の上昇」（68.3%）、「採用広告費の高騰」（58.5%）、「採用イベント関連費用の増加」（41.5%）となった。

実際、直近1年間の採用費用のうち、もっとも大きな割合を占めたのは何であるか全員に尋ねたところ、「人材紹介会社への支払い」（25.9%）をトップに、「採用広告費」（24.1%）、「選考関連費用」（10.2%）、「採用イベント関連費」（9.3%）と続いた。

採用費と福利厚生費、年間でどちらの方が大きいか尋ねたところ、採用費の方が大きいとの回答が25.9%に上った。「ほぼ同じ」も18.5%。少なくない企業において、採用費が福利厚生費並みか、それ以上に膨れ上がっていることが判明した。

調査結果の詳細は以下から見ることができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000250.000008701.html

リーディングマーク プレスリリースより