「データサイエンティスト」の認知率は43.3% DS協会調査

データサイエンティスト(分析人材)育成のため、その技能(スキル)要件の定義・標準化の推進や社会に対する普及啓蒙活動を行っている一般社団法人データサイエンティスト協会(東京都港区、代表理事:高橋 隆史)はこのたび一般就労者に向けてデータサイエンティスト(DS)の認知・理解に関する調査を実施、その結果を発表した。

調査を担当したデータサイエンティスト協会 調査・研究委員会(委員長:塩崎 潤一)では、「データサイエンティスト市場の『需要と供給のミスマッチ』の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っている。

今回は、一般就労者から見て、データサイエンティストがどの程度、認知・理解されているのかを把握するために、就労者(正社員または嘱託・契約・派遣社員)を対象に、インターネットによるアンケート調査が行われ、有効回答数は2,000名。

現在の業務内容に対する満足度のDSの水準との比較や、DSに対する認知度やイメージなどを調査した。

調査の結果、一般就労者の現在の業務に対する満足度は45.0%。DS向けの調査では42.5%であり、大きな差は見られなかった。

しかし、一般就労者の現在の業務に将来性を感じている割合は24.0%で、DS向け調査の84.0%と大きな開きがあった。DSの場合、一般就労者と比較して業務の満足度は同水準だが、高い将来性を持っていることがわかる。

また、一般就労者のDSの認知率は43.3%で、認知者のうち興味を持っている割合は26.7%であった。

DSという職種に、「将来性がある」(15.7%)や「専門性が高い」(23.7%)イメージを持っている人が多いこともわかった。

さらに、勤務先にデータサイエンティストがいる割合は6.9%。データサイエンスの専門組織がある割合は5.6%であった。

今回の調査結果について、データサイエンティスト協会 調査・研究委員会の担当者である鳥越希氏(株式会社キーウォーカー データサイエンス部)は「一般ビジネスパーソン2,000名を対象に、今回初めて調査を行いました。結果、比較対象となった4職種(システムエンジニア、リサーチャー、コンサルタント、マーケター)と比較して、データサイエンティストの認知率は最も低かったものの、DSを認知している人の回答からは、高い割合で興味と将来性を感じていることがわかりました。また、勤務している会社にDSがいる割合や、データサイエンス関連の専門部署がある割合、データサイエンティスト協会関連の認知率などは想定以上に高く、一般ビジネスパーソンにもDSが認知されつつあることを実感しました」と述べている。

調査結果の詳細は下記より参照可能。
https://www.datascientist.or.jp/common/docs/Research_20221018.pdf

22.10.19news1