半数以上の企業が「教育計画の見直し」が課題、人材育成に関する調査

経営コンサルティングを手掛ける株式会社タナベコンサルティング（本社：東京都千代田区・大阪市淀川区）は、全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員を対象に実施した「人材採用・育成・制度に関する企業アンケート調査」（有効回答数：197件）の結果を発表した。

人材育成上の課題について、「教育計画の見直し」と回答した企業が54.3％と最も多く（昨年比+8.4％）、次いで、「自発的に学ぶ風土づくり」が53.8％（昨年比+7.6％）となった。 3番目は、「OJTのレベルアップ」の46.2％（昨年比+5.1％）であり、上位3つの項目に関してはいずれも昨年と比較して割合が増加している。

一方で、「e-ラーニングの導入」（昨年比-7.1％）、「教育予算の削減」（昨年比-5.5％）、「社内研修のデジタル化」（昨年比-3.5％）の3項目は昨年と比較して割合が減少。社内研修のデジタル化やe-ラーニングの導入はすでに完了し、教育ツール類の整備よりも、制度や風土づくりなどの根本的な教育基盤に課題を持つ企業が増加している傾向にあることがわかった。

また、今後の人材育成・研修で注力したい手法は約半数の企業が「社内研修」と回答。「e-ラーニング」や「外部研修（Web受講）」と比較して、「社内研修」、「OJT」、「外部研修（リアル受講）」が上回っており、Webよりもリアルのコミュニケーションを重視した研修が求められていることが示された。

今、特に不足している（強化したい）と感じる人材に関しては、「マネージャー（管理職）」（63.5％）が最も多い結果となった。マネージャー（管理職）不足と感じる企業の割合は、2020年度：53.2％→2021年度：53.6％→2022年度：63.5％と推移しており、マネージャー不足を感じる企業は年々増加傾向にある。

株式会社タナベコンサルティンググループ・プレスリリースより