観光×地域活性の観点から考える、脱炭素をソフト面から実現する人材

曽根 進

株式会社JTB 企画開発プロデュースセンター 地域交流推進チーム マネージャー、NPO法人エコリテラシー協会 理事
1998年日本交通公社（JTB）入社、長野・横浜で勤務後、2014年より内閣府 地方創生推進事務局 併任 内閣官房 産業遺産の世界遺産登録推進室にて、地方創生政策・明治日本の産業革命遺産の世界遺産登録業務に従事。2017年に株式会社JTBに帰任、民間事業者の立場で、全国横断的に地方創生、SDGs、サステナブル・ツーリズム、企業版ふるさと納税（地方創生応援税制）などを推進。内閣府地域活性化伝道師、NPO法人エコリテラシー協会理事、国土交通省海事局海事観光推進協議会WG委員・国土政策局奄美群島成長戦略プロジェクト有識者委員・持続可能な観光まちづくりのあり方に関する調査検討委員会 有識者委員も務める。

コロナ禍や脱炭素化などを背景に、観光産業は新たなビジネスモデルへの転換が求められている。なかでも、JTBはコロナ前より観光客を地域に送り出す側の『発』だけでなく、受け入れ側である『着』の視点で全国各地のまちづくりに携わるなど、さまざまな地域課題の解決にあたってきた。

これまで地方創生の切り札として語られることが多かった観光だが、脱炭素の世界的な潮流を「地域が主役になるチャンス」と言い切るのは、地方創生政策に詳しいJTBの曽根進氏だ。曽根氏は2014年に内閣府併任内閣官房へ出向し、内閣府地方創生推進事務局で地方創生政策及び世界遺産登録に従事した経験をもつ。

（※全文：2442文字　画像：あり）