社会経済システムを変革し脱炭素を実現する サーキュラーエコノミー人材

「循環経済」と訳される「サーキュラーエコノミー」。さまざまな取り組みがなされているが、そこにはサーキュラーエコノミーの本質に至らないものも散見されるという。脱炭素をはじめ、生物多様性回復、資源効率を真に実現するビジネス構築に必要な考えとは。

「3R」の延長ではない
サーキュラーエコノミー

中石 和良

中石 和良

一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパン 代表理事
松下電器産業(現 パナソニック)、富士通・富士電機関連企業で経理財務・経営企画業務に携わった後、2013年にBIO HOTELS JAPAN(一般社団法人日本ビオホテル協会)、株式会社ビオロジックフィロソフィを設立。欧州の協会と提携しホテル&サービス空間のサステナビリティ認証「BIO HOTEL」システムを立ち上げ、持続可能なライフスタイル提案ビジネスを手がける。2018年にサーキュラーエコノミー・ジャパンを創設し、2019年一般社団法人化。持続可能な経済・産業システム「サーキュラーエコノミー」の認知拡大と移行に努める。

気候変動対策(脱炭素)やSDGsなどへの注目が高まる中、予期せぬパンデミックに襲われ、世界中で経済活動に急ブレーキがかかった。そこで、アフターコロナを見据えた景気復興のポイントとして注目されるキーワードのひとつが、『サーキュラーエコノミー』である。

「産業革命以降、世界は地球から資源を搾取して新しいモノをつくり、使って、捨てるという大量生産・大量廃棄を前提とした『リニアエコノミー』によって経済発展を遂げてきました。しかし、次第に資源が枯渇し、CO2排出量や廃棄物量が膨らみ、温暖化による気候変動や廃棄物汚染による生態系の破壊など、深刻な環境問題に発展したのです」と、サーキュラーエコノミー・ジャパン代表理事の中石和良氏は説明する。

(※全文:2240文字 画像:あり)

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