総論・脱炭素に求められる人材像とは？

2050年カーボンニュートラル宣言以降、脱炭素は企業にとっても地域にとっても最優先課題の一つに躍り出た。一方で、CO₂排出がかかわる経済・社会活動は多岐にわたり、具体的な行動は難しい。求められる人材像とはどのようなものか。（編集部）

脱炭素社会の構築に
必要な人材とは

脱炭素社会実現に必要な人材像は多様だが、すべての人がマインドセットを変えていかなくてはならないことは確かだ

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カーボンニュートラル、脱炭素という言葉が注目され、一種のブームのようにも思える昨今だが、これは決してブームではない。実現できなければ、温暖化の進行はもとより、それに伴う気象災害の激甚化や海面上昇による居住地への影響、また新興感染症の蔓延など、人類が生きることができる地球環境が失われる恐れがあるという非常に大きな危機である。現在のままの経済・社会活動が続けば、不可逆的な気候変動に陥る“ティッピング・ポイント（転換点）”は近いとされ、昨年開催されたCOP26でもこうした危機意識の下に交渉が進められ、2015年に採択されたパリ協定の実施指針であるパリ・ルールブックが完成した。

今回のCOP26には、2030年、2050年の世界で現役世代となる日本の若者も参加している。現地で密着取材を行ったNHKエンタープライズの堅達京子氏には、彼らの現地での活動の様子やそこで感じた思いなどをレポートいただいた（こちらの記事）。翻って、日本と世界の若者の差異から見える教育のあり方の提言にも注目したい。

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