CDO（最高デジタル責任者）の任命やDX推進に必要な人材のデータ化とは？

福原 正大

Institution for a Global Society株式会社代表取締役社長
慶應義塾大学卒業後、東京銀行に入行。仏ビジネススクールINSEADでMBA、グランゼコールHECで修士号を最優秀賞で取得。筑波大学で博士号取得。世界最大の資産運用会社バークレイズ・グローバル・インベスターズ入社。35歳で最年少マネージングダイレクター、日本法人取締役に就任。2010年に、「人を幸せにする評価で、幸せをつくる人を、つくる」をヴィジョンにIGSを設立。『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』（英治出版）など著書多数。慶應義塾大学経済学部特任教授を兼任。

企業がDXを推進する中で、CDO（最高デジタル責任者：Chief Digital Officer）の配置や、DX推進部といった専門部署を新設する企業も増えている。情報処理推進機構の「DX白書2021」によると、DXに取組んでいる企業は約56%といったデータも示されている。企業のDXを支援するInstitution for a Global Society（IGS）代表取締役社長の福原正大氏は、そもそも「DXとは何か」「どんなDXを実現したいのか」といった本質的な議論が不充分な企業が多いと指摘する。

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