電通 労働環境改革により「働きがい1位」に

約2万社中、働きがい1位。かつて労務問題で自信を失った電通が、8年かけてたどり着いた結論は明快だった。経営陣が自ら現場に足を運び、社員と向き合い続けること。掛け声で終わらせず。地道に繰り返した先に組織は変わった。その取り組みを、人事責任者の佐藤淳氏に聞いた。

トップが自ら対話を重ね、
組織が動いた

佐藤 淳

佐藤 淳

dentsu Japan デピュティ チーフ・ピープル・オフィサー
1999年に電通入社。ビジネスプロデュース部門で16年間、幅広いクライアントを担当。電通アイソバー取締役を経て、2018年に人事部門へ。2022年から株式会社電通コーポレートワン人事オフィス長、2024年より執行役員。

電通は、OpenWork「働きがいのある企業ランキング2025」で1位を獲得。リンクアンドモチベーション「ベストモチベーションカンパニーアワード2025」では講演する立場までになった。かつて労務問題で揺れた電通に一体何が起きているのか。

dentsu Japanの人事領域を統括する佐藤淳氏は「そんなに特別なことをやっていない」と率直に語る。具体的に挙がった施策は、いずれも平凡に見えるものばかりだ。経営トップが各社を回り社員と直接対話する「オープントーク」。毎年のエンゲージメント調査をもとに、どの項目が上がりどの項目が下がったかを精査し、各組織で翌年の重点項目を決めて改善するPDCAサイクル。役員がお揃いの法被を着て社員の家族を迎える年1回の「オフィスカミングデー」。労働時間の適正化や休暇取得の改善といった地道な環境整備——。

(※全文:2040文字 画像:あり)

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