同じ人事施策でも、なぜ効果が違うのか

竹内 規彦

早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授
名古屋大学大学院国際開発研究科博士後期課程修了 博士（学術）。2017年より現職。欧州Evidence-based HRM誌編集顧問、Asia Pacific Journal of Management副編集長、経営行動科学学会会長等を歴任。組織行動論・組織心理学を専門とし、エンゲージメント、人的資本経営、リーダーシップ、働く人の心理と行動をテーマに、研究・教育・企業支援を行う。学術研究の知見を、経営・人事の現場で「実際に使える形」に翻訳することを大切にし、組織と人の行動変容と改善に繋がる示唆を提供している。

企業では、評価制度の見直し、1on1の導入、リスキリング、配置転換など、さまざまな人事施策が行われている。いずれも社員の力を引き出し、組織の成果につなげることを目指した取り組みである。ところが現実には、同じような施策でも前向きな行動を生む会社もあれば、形だけで終わる会社もある。この差は、制度の良し悪しだけでは説明できない。重要なのは、社員がその施策を「何のためのもの」と受け止めるかである。

人事制度は単なる仕組みではない。会社が何を大切にし、社員に何を期待しているのかを伝えるメッセージでもある。社員は制度の説明文だけでなく、上司の語り方や日々の運用を通じて、会社の本音を読み取っている。すなわち、制度の効果は、現場でどう伝わり、どう経験されるかによって左右される部分が極めて大きい。

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