コロナ禍で日本に起こった変化と、今後必要となる組織マネジメント
新型コロナを機にジョブ型の職務等級へ移行したり、雇用の見直しをする企業が増え、また従来とは違う発想で事業の生産性を向上させていく時代に突入するとも予想されている。今、日本の組織で何が起こり、これからの時代に何が必要となるのか。パーソル総合研究所の小林氏に話を聞いた。
コロナによる変化の加速と鈍化

小林 祐児
株式会社パーソル総合研究所 上席主任研究員
上智大学大学院総合人間科学研究科社会学専攻博士前期課程修了。NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年にパーソル総合研究所入社。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行っている。専門分野は理論社会学・社会調査論・人的資源管理論。
まずは今、日本社会や経済に何が起こっているのかという現状を見ていきたい。パーソル総合研究所の小林氏は、「マクロレベルでは、労働力には3つの流れが起こっています」と指摘する。1つは「強制的な産業構造転換」だ。コロナの影響が大きい観光業や飲食業で淘汰が進み、労働力は IT などの発展産業に流れていく。2つ目は「都市から地方へ」の流れで、テレワーク可能な業種・職種を中心に地方への人口流入が進む。そして3つ目は「グローバルな労働移動の鈍化」だ。外国人流入のストップにより、外国人技能実習生を受け入れてきた中小・零細企業は苦境に立つだろう。
「次にメゾレベルでは、コロナ関連の倒産が増え…
(※全文:2505文字 画像:あり)
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