コロナ禍で見えた学校現場の課題 これから目指すICT活用とは？
【第1部】
コロナ禍の学校現場は今、これまで以上に ICT 活用が求められているが、各校の ICT 教育環境の差が、教育格差の拡大につながるとも指摘されている。学校の ICT 活用がどのように進めていけばいいのか。国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの豊福晋平教授に聞いた。（聞き手：神谷加代）
豊福 晋平
国際大学 グローバル・コミュニケーション・センター 准教授・主幹研究員
1967年北海道生まれ。横浜国立大学大学院教育学研究科修了、東京工業大学大学院総合理工学研究科博士課程中退、1995年より国際大学 GLOCOM に勤務、専門は学校教育心理学・教育工学・学校経営。長年にわたり教育と情報化のテーマに取り組む。主なプロジェクトとして、全日本小学校ホームページ大賞（J-KIDS大賞）企画運営（2003～2013）、文部科学省・学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究「学校からの情報提供の充実等に関する調査研究」（2008）、文部科学省・緊急スクールカウンセラー等派遣事業・東日本大震災被災地のための学校広報支援「ともしびプロジェクト」（2011～）など。
趣味は猫と写真とランニング。座右の銘は「未来を予測する最善の方法は、それを発明してしまうことだ」（アラン・ケイ 1971）
コロナ対応で学校現場の遅れた、ICT 環境が浮き彫りに
神谷：コロナ禍の休校期間中、一部の ICT 先進校ではオンライン授業などが行われていましたが、他の多くの学校ではオンライン授業どころか、子どもたちや保護者との連絡にさえ対応が遅れ、学校とのつながりが絶たれてしまった地域もありました。これまで学校に整備されてきた ICT 環境は、非常事態では機能しないことが明確になったように思います。
豊福：そうですね。日本の学校教育はこれまで、対面や紙、電話でのやり取りに依存しすぎて、連絡手段に ICT を活用してきませんでした。ICT 活用といえば、あくまでも授業の中だけで使うもので、学校生活全般で ICT を活用するという発想は持っていませんでしたからね。
神谷：文部科学省が発表した調査によると、休校開始約1ヶ月半の間に同時双方向型のオンライン指導ができた学校はわずか5％だったといいます。一方で海外の学校は、比較的スムーズに自宅でのオンライン学習に切り替わっていました。なぜ、日本の学校は早急に対応できなかったのでしょうか。
豊福：休校中の学びを継続する手段として、オンライン授業ばかりに注目が集まるのですが、重視すべきは、そこではありません。
日本の多くの学校では、オンライン授業以前に子どもに教材を配信する仕組みや、子どもと教師が普段からオンラインで連絡をとる手段すらないのが現状です。だから緊急事態になっても、すぐにオンライン授業に切り替えられないし、今の学校の ICT 環境で対応できることは、意外に少ないのです。
神谷：なるほど。アメリカやヨーロッパでは、普段から学校でも、家庭でも、学習に ICT を使うのが当たり前だから、すぐにオンライン授業に切り替えられたのですね。
豊福：その通りです。日本の学校は長年、教師が教えるための道具として ICT を活用し、授業中も子どもたちがコンピューターを使う時間はごくわずか。家庭では、ほとんど学習にコンピューターを使うことはありません。これに対して海外の学校は、G Suite や Microsoft 365などクラウド ID を子どもたちに付与し、学校でも自宅でもシームレスに学べるクラウドの学習環境が築かれています。
リサーチやレポートの作成など、子どもたちが授業や宿題でコンピューターを使う場面も多く、教師とオンラインで連絡が取れることも当たり前。日常的に ICT を活用している経験があるからこそ、コロナ禍もスムーズに自宅でのオンライン学習に切り替えられたのです。
神谷：コロナ禍の学校現場は、第2波、第3波に備えて学びを継続するための環境を整備しなければなりません。今、学校が考えておきたい ICT 活用や整備はどのようなものでしょうか。
豊福：まず抑えておきたいことは、非常事態で最優先される学校の役割は、学びを継続させるための教材提供ではなく、子ども、保護者、教師の三者が関係性を維持し、『いつでもつながっている』という安心感を与えられることが重要です。そのためには学校との接点が必要で、オンラインでコミュニケーションできる『ライフライン』としての ICT 環境が必要でしょう。
日本の学校はこの環境が整備されていなかったため、緊急時にこれだけ普及したスマートフォンすら活かせませんでした。先が見えない今、子どもたちや保護者が、学校といつでも連絡を取り合い、安心できる日々を過ごせる環境づくりが学校には求められています。
世界でも最下位レベル、日本の学校の ICT 活用
神谷：授業の中でしか使われない日本の学校の ICT 活用は、世界的にも遅れています。その状況は、OECD（経済協力開発機構）が義務教育修了の15歳生徒を対象に3年おきに実施する「生徒の学習到達度調査（PISA）2018年調査」でも明らかになりました。豊福先生はこちらのデータを毎回分析されていますが、今回の調査結果はいかがでしたか。
豊福：私が独自で分析しているのは、この調査の中のひとつにある「生徒のデジタル機器の利用に関する ICT 活用調査」という部分になります。簡単にいうと、OECD 加盟国の15歳がどのようにコンピューターなどのデジタル機器を活用しているのか、国ごとに比較したものになります。
たとえば「学習におけるデジタル機器の利用」についてみていきましょう。『コンピューターを使って宿題をする』、『関連資料を探すためにインターネットを利用する』といった活用項目に対して、「毎日使う」「ほぼ毎日使う」の回答が占める割合を国別で比較しました。
その結果によると、日本の生徒たちは、『学校の課題について他の生徒と連絡を取るために SNS を使う』という項目は30％に達したものの、『学校の勉強ためにインターネット上のサイトを見る』、『コンピューターを使って宿題をする』など、他の学習利用に関してはすべて10％以下という結果になりました。
また同様に、「学校でのデジタル機器の利用」についても用途を比較すると、『学校でネット上のチャットをする』、『シミュレーションゲームで遊ぶ』以外の項目はすべて最下位に。要するに、日本の学校の ICT 活用は OECD の平均にも及ばないどころか、世界でも最下位レベル。学習用途として ICT はほとんど使われていないことが分かりますね。
「生徒の学習到達度調査2018年調査」より、豊福氏が独自に分析した学習のためのデジタル機器利用。各項目に対して「毎日使う」「ほぼ毎日使う」の回答が占める割合を国別に示したデータ。
出所：豊福晋平（2019）
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神谷：こうしてデータで見ると、日本の学校がいかに ICT を活用していないか、よく分かりますね。
豊福：さらに興味深いデータもお見せしましょうか。2009年から2018年の ICT 活用調査を基に、学校内・学校外の学習における ICT 活用を示した経年データです（下図）。横軸が校内活用スコア、縦軸が校外活用スコアを示し、右上にいくほど活用頻度が高くなります。海外の国々は年々、学校の内外で ICT 活用の頻度が高まっている一方で、日本は2009年からほぼ横ばい。
同じアジアの国々からも引き離され、その差は広がるばかりです。
項目回答値（1～5で頻度を表わす）-1の単純合計値平均／スコア上限値のパーセンテージを国別に求めた。調査年によって項目構成は若干異なる。
CC-BY-4.0 Shimpei Toyofuku／OECD-PISA Database https://www.oecd.org/pisa/data/
2009年から2018年の ICT 活用調査を基に、学校内・学校外の学習における ICT 活用を示した経年データ。横軸が校内活用スコア、縦軸が校外活用スコアを示し、右上にいくほど活用頻度が高い。日本は2009年から2018年までほとんど変わらず、諸外国との差は広がるばかり。
出所：豊福晋平（2019）
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神谷：これは、すごいデータですね。日本は ICT 活用が世界でも最下位レベルということでしたが、その差もこれほど広がっているのですね。
豊福：日本の生徒たちはデジタル機器を持っていないわけではありません。スマートフォンもタブレットにも生活で使って親しんでいますが、学校で使わないので『学習のために使う』という発想がないのです。また日本の教育は、紙の作文にこだわり、コンピューターを使って構造的な文章を書く学習を軽視しているのも課題です。
海外の教育は、中高生たちが長い文章を書く知的活動を重視しており、ICT が活かせるメリットだと考えられています。つまり、海外では記述力やアウトプットの質を高める手段として ICT が有効だと捉えられているわけですね。
今はない職能につく子どもたち。時代に対応できる力をのばすために
神谷：日本の学校は ICT 環境も、その活用も世界から遅れていることは分かりました。しかし、Society 5.0時代を生きていく子どもたちにとって ICT スキルを身につけることは重要で、学校教育も ICT に対する考え方や取り組み方を変えていく必要があると思います。学校はこれから、ICT に対してどのように向き合い、どのような教育をめざすべきでしょうか。
豊福：今までの学校教育は、工業化社会をモデルにしたカリキュラムで、教師から生徒へ知識を伝達し、それを教わった通りにアウトプットできることが重視されてきました。しかし今は、複雑化する世界に対応するために、答えのない問題や多様な社会課題に向き合いながら、自分で問題を発見し解決できる能力や、自分のアイデアをカタチに変える能力の育成が求められています。
ただ一方では、社会の変化によって、子どもたちが習得する知識やスキルも増えて、カリキュラムの過剰化が世界的な課題になっています。膨大な知識を効率的に学び、自分の知識として蓄えていくためにはどうすればいいか。学びの生産性を高めたり、課題解決の手段として ICT を活用するという考え方が必要です。
神谷：そうですね。工業化社会から情報化社会へ時代が動くなかで、我々大人が向き合うべき問いも変わってきたと思います。学校教育もそれと同じで、今までは覚えた知識が正しいかどうかが重要でしたが、今は答えのない問題に向き合う力の方が求められています。そうした時に膨大な情報に触れられる ICT は必要ですよね。
豊福：あと、もうひとつ考えておくべき大事なことがあります。それは、テクノロジーがさらに進化する Society 5.0時代は、子どもたちが今はない職業につくかもしれない、ということです。
AI が進化すれば人間の仕事は奪われるとか、新たなテクノロジーが登場して今はない職業が創出されるなど、いろいろな話がありますが、大事なことは予測不可能な時代に対応できるよう、ICT スキルを身につけておくということです。この考え方は世界の共通認識であり、多くの国が読み書きそろばんと同じレベルで ICT スキルを考え、コンピュータサイエンスやプログラミング教育に力を入れているのも、こうした考えが背景にあります。
神谷：日本でも AI 人材育成の一環として、2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されました。ICT スキルの育成についても、文部科学省は Society 5.0時代を生き抜く人材に必要な資質・能力として重視しています。このような力を子どもたちが身につけていくためには、学校の教育はどのように変わるべきでしょうか。
豊福：世界の教育機関の動きとしては、知識伝達型で教師が教える授業自体が減ってきており、学習者が ICT を活用して主体的に学ぶ学習へとシフトしています。たとえば、PBL や STEAM 学習などが代表例ですが、日本の学校は未だに一斉授業が多く、ICT を活用するときも教師主導で、子どもたちが自由に使える場面は多くありません。
この ICT 活用のスタイルを変えていかなければならず、教師主導から学習者中心へ、子どもたちの多様な学びを実現する手段として活用することが重要です。子どもたちが発想力を発揮し、自分のアイデアを組み立てる道具として自由に試行錯誤できる。教具ではなく、文具としてのコンピューターに変えていかなければなりません。【この続きは第2部へ】
聞き手：神谷 加代
株式会社インプレス 『こどもと IT』編集記者
2010年に、10年在住したサンフランシスコから日本へ帰国。その後、フリーランスライターとして8年間、教育ICT分野の取材・執筆に携わり、現在は教育専門メディアの編集記者。日本へ帰国してから、子供の小学校生活を通して日本とアメリカにおける教育の違いを体験し、なかでも教育現場のテクノロジーに対する考え方や取り組み方に課題を感じて、ライターとしての活動を開始した。フリーランス時代に、取材で訪れた学校は300校以上。著書に『子どもにプログラミングを学ばせるべき6つの理由「21世紀型スキル」で社会を生き抜く』（共著、インプレス）、『マインクラフトで身につく5つの力』（共著、学研プラス）など。
"withコロナをきっかけに考える 新しい学びのカタチ" の連載記事
【第2部】コンピューターを教具から文具へ。学習者中心のICT活用に必要なポイント
【第3部】1人1台環境をめざして、学校現場に必要なデバイスとICT環境
