新たな教員研修の在り方とは？教師の学びのプラットフォーム構築へ

荒瀬 克己

独立行政法人教職員支援機構　理事長
1998年4月から2012年3月まで、京都市立堀川高等学校教頭・校長として在任中、課題探究型の学習を採り入れるとともに、国公立大学合格者を飛躍的に増やしたことで「堀川の奇跡」と注目される。その後、京都市教育委員会教育企画監、大谷大学教授、関西国際大学学長補佐、兵庫教育大学理事等を経て、2021年4月より現職。第11期中央教育審議会副会長、初等中等教育分科会長等を務める。

植草 茂樹

公認会計士（事業構想修士、東京工業大学企画本部特任専門員、東京農業大学客員教授、(独)国立青少年教育振興支援機構監事）。大手監査法人教育セクター支援室にて会計監査等を経験後、独立。内閣府「PEAKS会計・資産活用WG」主査、文部科学省「国立大学法人会計基準等検討会議委員」など歴任。

江端 新吾

東京工業大学総括理事・副学長特別補佐/ 企画本部戦略的経営室教授、内閣府科学技術・イノベーション推進事務局上席科学技術政策フェロー。文部科学省科学技術・学術審議会「研究開発基盤部会」の委員等を歴任。

荒瀬理事長は、1998年4月からの京都市立堀川高校の教頭・校長の在職時、独自のアイデアで「課題探究型の学習」を導入し、「探究科」で学んだ卒業生の国公立大学への現役合格者数を前年の6人から106人に増やし「堀川の奇跡」として注目された。

今でこそ、「総合的な探究の時間」として高等学校の教育課程内に位置づけられているが、同高校の探究科の導入時は様々な批判的な意見も多かったという。しかし、課題探究型の学習は、大学入試とも矛盾せず、「生徒のためになると教職員が信じて取り組んできた（荒瀬氏）」ことが大きかった。探究科では「全ては君の『知りたい』から始まる」というメッセージを打ち出し、生徒は本人の意思として自分の進路を決めていくのであり、学校を「学び方を身につける」学びの場と位置付けた。一方、教師は自分自身の学びを極め、生徒にも教師の頑張っている姿を見せ、学校全体が学び舎となっていくことを狙ったのである。その結果として、「堀川の奇跡」が生まれた。

荒瀬氏が機構に着任して課題として感じたのは、これまでの機構の提供していた研修が「講義」中心であったことである。そこでまず取り組んだことは、…