世界最高峰の理工系総合大学を目指す、東工大の益学長が考える教育の未来
今年5月に公表された「教育未来創造会議（第一次提言）」。委員の一人である東京工業大学の益一哉学長に、これからの大学の在り方など話を伺った。
教育未来創造会議は、内閣総理大臣を議長とする、我が国の未来を担う人材を育成するため、高等教育をはじめとする教育の在り方について、国としての方向性を明確にするとともに、誰もが生涯にわたって学び続け学び直しができるよう、教育と社会との接続の多様化・柔軟化を推進するための議論を行う場として設置された。構成員として、9名の関係閣僚と、15名の大学や民間の有識者が名を連ねている。2022年5月10日に「我が国の未来をけん引する大学等と社会の在り方について」と題した第一次提言、2022年9月2日にその工程表が公表された。
今回は、教育未来創造会議（以下、「会議」）の委員でもある東京工業大学の益一哉学長に、第一次提言をまとめる際の議論の裏側と、益学長が独自に考える教育の未来、そしてこれからの大学のあり方について伺った。
世界のリーディング大学を目指す
理工系総合大学から見た課題
益 一哉
東京工業大学 学長
1975年神戸市立工業高等専門学校卒業後、東京工業大学工学部電子物理工学科3年次編入学。1982年同大学大学院理工学研究科電子工学専攻博士後期課程を修了。工学博士。同年東北大学 電気通信研究所助手、1993年同研究所助教授を経て、2000年東京工業大学精密工学研究所教授に着任。2016年に新たに設置された科学技術創成研究院の研究院長、2018年より学長に就任。東工大における教育改革をはじめ様々な改革に果敢に挑戦している。
江端 新吾
東京工業大学総括理事・副学長特別補佐/ 企画本部戦略的経営室教授、内閣府科学技術・イノベーション推進事務局上席科学技術政策フェロー。
文部科学省科学技術・学術審議会「研究開発基盤部会」の委員等を歴任。
植草 茂樹
公認会計士（事業構想修士、東京工業大学企画本部特任専門員、東京農業大学客員教授、(独)国立青少年教育振興支援機構監事）。
大手監査法人教育セクター支援室にて会計監査等を経験後、独立。内閣府「PEAKS会計・資産活用WG」主査、文部科学省「国立大学法人会計基準等検討会議委員」など歴任。
基本的な考え方として、「あるべき社会像」から「ありたい社会像」へ、「目指すべき人材育成に向けた方向性」から「目指したい人材像」へ改める必要があり、そのように修正されたことに感謝申し上げたいと益学長は会議の場で語った。
東京工業大学が教育改革に着手したのは2016年4月。益学長は、同年に新設された科学技術創成研究院の初代研究院長としてその教育改革に関わってきた。2018年に学長となり、最初に掲げたコンセプトが、会議の場で語った、「ありたい」社会に、どのような人材を「育てたい」かであった。これは東工大の指定国立大学法人構想の大きな柱を担う未来社会DESIGN機構（以下、「DLab」）の設立コンセプトでもあった。
DLabでは、東工大の学生や教職員だけでなく、高校生や企業、公的機関の人材など、産官学民の多様な参加者を得て、ワークショップを開催。2020年1月に現在の科学・技術の潮流や未来予測等から見通すことのできる未来と…
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