「体験活動推進元年」に向けて産学連携で体験活動を推進

古川 和

独立行政法人国立青少年教育振興機構 理事長
1992年子どもの環境教育、科学教育の会「Teaching Kids to love the Earth」を設立、活動。アクションラーニング研究所を立ち上げ企業研修を実施。UCバークレー校体験型・探究型の科学教育の手法を日本に普及。NPO法人体験型科学教育研究所を立ち上げ2016年まで活動。2017年エグゼクティブコンサルタントとして㈱EHRで研修を担当。2015年4月～2020年8月東京学芸大監事（非常勤）。2021年4月から現職。

国立青少年教育振興機構（以下、「機構」という）は、国立オリンピック記念青少年総合センター（以下、「オリセン」という）に本部を置き、全国27カ所の体験活動ができる教育施設を持つ。コロナ禍以前は、修学旅行・合宿など、年間500万人の利用があった。しかしコロナ禍で学校行事が中止となり、同機構も利用者が減少している。そんな中、民間出身の古川理事長が中心となり様々なアイデアを実行し、改革を進めている。今後の機構の構想について、古川氏に伺った。

今年度は「体験活動推進元年」

機構は、我が国の青少年教育のナショナルセンターとして、青少年をめぐる様々な課題に対応しつつ健全育成を図ることを目指し、体験活動の機会の提供を使命としている。

「教育」的な観点での体験活動とは、自然・科学・文化芸術・国際交流・職業体験などを通じて得られる感情や気づき・学びこそが、子どもの成長を促す大きな糧となることにある。機構調査によると自然体験が豊富な子ども群ほど「自律性」、「積極性」等の高得点群の割合が大きくなる傾向がみられる（図表１）。古川氏は「学校教育では自由度が高くはないが、…