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ジョブ型雇用に若者は耐えられるのか。キャリア意識を育む「生きたモデル」を

ジョブ型雇用の議論が盛んだ。日本企業がジョブ型雇用を進めていく場合、大学生はその社会変化に耐えられるのか。共同通信の記者から実務家教員に転身した東京理科大学教授の宮武久佳氏から、今の大学生に必要な学びと大学における実務家教員の役割などを聞いた。

メンバーシップ型雇用と、就「職」志向が薄い大学生

宮武 久佳

宮武 久佳

東京理科大学教授
共同通信社記者・デスク、横浜国立大学教授を経て現職。専門は知的財産論（著作権）、メディア・ジャーナリズム論。共同通信在職中、2002年 FIFA ワールドカップ日本組織委員会報道部長などを歴任。ハーバード大学ニーマン（ジャーナリズム）フェロー。日本音楽著作権協会（JASRAC）理事。日本記者クラブ会員。主な著書に『知的財産と創造性』（みすず書房）、『「社会人教授」の大学論』（青土社）、『正しいコピペのすすめ』（岩波ジュニア新書）など。

コロナ禍でテレワークに注目が集まる中、ジョブ型雇用の議論が熱を帯びる。職務を限定せずに採用する日本の「メンバーシップ型」雇用から、仕事に必要なスキルを持つ人を当てはめる「ジョブ型」雇用へ移行すべきという声も聞かれる。

ジョブ型雇用では、専門スキルを持つことが採用の前提となる。その時、就「職」ではなく、就「社」志向の若者は、企業が求める人材像とマッチするのだろうか。

共同通信の記者・デスクとして25年のキャリアをもつ東京理科大学教授の宮武久佳氏は、同大学で「知的財産論（著作権）」や…

（※全文：2570文字　画像：あり）

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