部活動の持続可能性のカギは地域移行とダウンサイジング
昨年、「学校と地域が協働・融合した部活動」を大きく打ち出した文部科学省。しかし、現場レベルでは地域への移行は進んでおらず、課題は山積みだ。今後の部活動の在り方について、長らく部活動について研究をしてきた教育社会学者の内田良氏に話を聞いた。
調査データから可視化された
部活動問題の実態とは？
内田 良
名古屋大学大学院 教育発達科学研究科 准教授
専門は教育社会学。博士（教育学）。学校リスク（校則、スポーツ傷害、組み体操事故、体罰、自殺、2分の1成人式、教員の部活動負担・長時間労働など）の事例やデータを収集し、隠れた実態を明らかにすべく研究を行っている。ヤフーオーサーアワード2015受賞。主な著書に『ブラック部活動』（東洋館出版社）、『部活動の社会学――学校の文化・教師の働き方』（岩波書店）など。
部活動は長らく教員の長時間労働の要因のひとつとして指摘されてきた。部活動にはどんな課題があり、今後どう変化していくべきなのか。今年7月に出版された『部活動の社会学―学校の文化・教師の働き方―』は22都道府県の約4,000人の中学校教員を対象とした独自調査から部活動の実態をデータで明らかにした。
（※全文：2385文字 画像：あり）
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