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SＤＧｓ「質の高い教育をみんなに」デジタル教材の可能性を探る

  • 湯野川 孝彦（すららネット代表取締役社長）

新型コロナウイルスのパンデミックによって、教育現場にEdTechが浸透し始めた。現在、デジタル教材はどのような効果を持ち、今後、どのように進化、発展していくのか。日本の教育現場、日本型教育の輸出という視点で、すららネット代表取締役社長の湯野川孝彦氏に話を聞いた。

個別最適な学びを実現する
デジタル教材の可能性とは？

湯野川 孝彦

湯野川 孝彦

株式会社すららネット代表取締役社長
大阪大学卒。前職の上場企業で2005年から子ども向けｅラーニング「すらら」の企画・開発を行う。2010年に自らこの事業を買い取り独立。国内外で事業展開中。2017年末に東証マザーズ市場に上場。国内外の学校や学習塾約2,500校、40万人を超える生徒にサービスを提供中。

オンライン授業、オンライン学習の導入が進み始めたなかで、日本の学校、公教育はどう変化していくのか。「決まったことを理解させるという点では、すでに学校の集合授業を追い越している側面もあります」と語るのは、すららネット代表取締役社長の湯野川孝彦氏だ。

（※全文：2459文字　画像：あり）

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