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造船を中心とした海事産業群強化で、海事立国日本の未来を切り拓く

日本の貿易量の99.5％を担う船舶輸送は、島国日本の生命線であり、経済安全保障を支える重要な基盤だ。官民一体の造船再生を中心とした海事産業群強化戦略と次世代人材育成の展望について、海運会社の業界団体である日本船主協会・長澤仁志会長に話を聞いた。

産業基盤の強化へ
「海事産業群」全体の強化を

長澤仁志

一般社団法人日本船主協会　会長
1980年神戸大学経済学部を卒業後、日本郵船に入社。液化天然ガス（LNG）輸送船などのエネルギー関連事業を率いた。2011年に取締役。2018年副社長、2019年社長。2023年から会長。2024年から日本経済団体連合会副会長。2025年から日本船主協会会長。

── 現在の海運業界を取り巻く環境ついて、どのように見ていますか。

日本は四方を海に囲まれた国であり、貿易量の99.5％を海上輸送が担っています。陸路で他国とつながらない純粋な島国は世界的にも多くはなく、それだけ海上輸送の重要性は極めて高いと言えます。

（※全文：2255文字　画像：あり）

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