広報の経営機能を発揮して 今後も「選ばれ続ける大学」に

18歳人口の減少が急速に進む中、「選ばれ続ける大学」となるためには大学広報・入試広報・ブランディングを統合させた「経営戦略としての広報」が不可欠だ。今後の大学広報に必要な役割や具体的な戦略について、大正大学地域創生学部地域創生学科教授の谷ノ内識氏に聞いた。

単なる情報発信を超えた
経営戦略としての大学広報が必要

谷ノ内 識

谷ノ内 識

大正大学 地域創生学部 地域創生学科 教授
1977年愛媛県生まれ。2018年同志社大学大学院総合政策科学研究科博士後期課程修了。博士(政策科学)。専門は広報・PR論、特に大学広報、自治体(行政)広報。1999年NHK入局、記者。追手門学院大学広報課長、理事長室次長を経て、2024年から大正大学で大学や地方自治体の広報研究と並行し、大学や自治体、事業会社の広報アドバイザーを務める。日本広報学会理事。主な著書『大学広報を知りたくなったら読む本』(大学教育出版)は日本広報学会学会賞受賞(2022年)。

『増補版 大学広報を知
りたくなったら読む本』
谷ノ内識 著、四六判、 224頁、
1600円+税、大学教育出版

「広報は狭い意味では情報発信ですが、日本広報学会では広報について、『組織や個人が、目的達成や課題解決のために、多様なステークホルダーとの双方向コミュニケーションによって、社会的に望ましい関係を構築・維持する経営機能である』と定義しています」

日本広報学会理事でNHK記者や大学での広報責任者の経験を持ち、現在は大正大学教授として大学や地方自治体の広報の研究と支援を行っている谷ノ内識氏は、こう説明する。

(※全文:2429文字 画像:あり)

全文を読むには有料プランへのご登録が必要です。