仮設住宅から探究学習にも活用　インスタントハウスが拓く未来

短時間で建築できるテント型シェルター「インスタントハウス」。発想の原点は、名古屋工業大学の北川啓介教授が、東日本大震災を訪れた避難所にあった。建築の常識を根本から見直し、現地の声に応える形で実用化されたその軌跡と、探究学習プログラムでの展開など話を聞いた。

「来週、家を建ててよ！」
小学生の一言が開発のきっかけに

── 2017年、プリンストン大学の客員研究員として、なぜ渡米されたのでしょうか。

北川　インスタントハウスが世界で必要とされるものなのか。それを確かめるには、現地の声を直接聞くことが不可欠だと考えたからです。学生時代に読んだ『世界がもし100人の村だったら』という本には、「地球上の10人に1人が満足な住まいに住んでいない」と書かれており、建築を学ぶ者として胸が痛んだ記憶がありました。

原型を完成させた2016年に調べたところ、「9人に1人」が不十分な住宅環境にあるとされ、状況はむしろ悪化していました。だからこそ、自分のつくった住まいが、世界の課題に応えられるのかを現地で見極めたいと思ったのです。

リンストン大学は、ニューヨークから電車で約1時間の距離にあり、国連や国際NGOなど、世界の住宅課題と向き合う機関にもアクセスしやすい環境でした。私はそれらの機関と何度もヒアリングを行い、短時間で設置できる軽量住居へのニーズが存在することを実感しました。

帰国後は、より現場で使いやすい形へと改良を重ね、2019年に大学発ベンチャーの株式会社LIFULL ArchiTechを設立。2020年4月、初の実用モデルを完成させました。

LIFULL社との連携は、2017年、イタリア・ミラノでの国際見本市「ミラノサローネ」へ出展したことがきっかけです。初めて自分たちの技術でつくった作品を披露したところ、世界中の来場者から大きな反響があり、手応えを感じました。

その後、プリンストン大学へ渡航中に、国内外400社以上から事業化の提案をいただきましたが、当時の私はビジネスの知識がなく、どの企業が適しているのか見極めきれませんでした。帰国後も数百社と話す中で、社会貢献のビジョンを丁寧に語ってくれたのがLIFULL社でした。「5年後、10年後を見据えて、一緒に歩めるパートナーだ」と確信し、連携を決めました。

トルコ・シリア大地震、能登半島地震の
支援で「人の命を守る建築」の実現へ

── 初めて被災地で使われたときのことをお聞かせください。

北川　2023年2月のトルコ・シリア大地震が最初です。翌月、トルコの知人たちからの要請が相次ぎ、すぐに現地入りしました。被災地の知事や日本政府と調整を重ね、4月にはトルコ南部のアンタキアに3棟を届けました。その後、9月に発生したモロッコ大地震でも支援を行っています。トルコやモロッコでは性能だけでなく、文化的・心理的側面でも高い評価を得ました。特にドーム形状は「モスクのようで心が落ち着く」と言われ、安心感を提供する空間としての価値も実感しました。

── 国内で広く知られるようになったのは能登半島地震でした。

北川　元日の夕方、自宅で揺れを感じた瞬間に「行こう」と決意し、資材を積んでその日のうちに現地入りしました。とにかく「命を救うために、今できることを」との一心でした。結果的に、屋内用が約1,100棟、屋外用が175棟整備されました。

その後、9月に豪雨による土砂災害が懸念される中、再び現地に赴き、追加の支援を行いました。これにより、最終的に屋外用のインスタントハウスは250棟に達しました。

この支援には個人的にも強い思いがありました。2011年、石巻で小学生に言われた「来週、家を建ててよ！」という言葉が、開発の原点だったからです。

今回はその“宿題”に、ようやく応える機会となりました。避難所の体育館に屋内用インスタントハウスを設置すると、子どもたちが「一緒に作りたい」と集まり、完成時には3歳の女の子が「おうちができた！」と叫んでくれた。その言葉は今も心に深く残っています。

「備える学び」を日常に
学校で探究学習プログラムを展開

── インスタントハウスを学校での探究学習に活用されています。

北川　背景には「災害が起きてからでは遅い」という強い危機意識があります。最近注目される「フェーズフリー」という考え方は、日常と非常時を分けず、平時から災害に備えるというものです。災害が起こると、人は衣食住や家族、コミュニティなど生活の基盤すべてが失われます。

日本の防災体制は、まず「命を守ること」や最低限の支援には対応していますが、それだけでは十分とは言えません。国際的な視点では「尊厳ある暮らし」を早期に取り戻すことが重要とされているのです。

たとえば、イタリアでは災害後72時間以内に、被災地にシェフやソムリエが入り温かい料理を提供します。台湾では地震翌日に、マッサージやアロマのコーナー、大道芸人も派遣されるなど、「心の復興」が重要視されています。

一方、日本には「我慢する」文化が根強く、心のケアや快適性は後回しにされがちです。だからこそ、こうした国際的な価値観を教育現場で伝えることに大きな意味があると考えています。

── 名古屋市立瑞穂ケ丘中学校での探究学習プログラムでは、どんな授業を実施されたのですか。

北川　瑞穂ケ丘中学校は避難所指定校でもあるため、授業ではまず冬や夏に避難する状況を想像してもらい、「今できる備えは何か」を問いかけました。

例えば、避難所でのプライバシー確保や、感染症対策としての個別空間の提供など、具体的な利用シーンを想定してもらいました。

そして、実際にインスタントハウスを校内に設置し、生徒たちに体験してもらうと、「体育館より暖かい」「こんな使い方もできそう」といった意見が自然と出てきました。

「学校が地域の拠点になれば安心できる」と気づいてもらえたのが何より嬉しかったです。

今後も全国どこでも出張授業を行いたいと思っています。子どもたちの自由な発想には毎回、私自身が学ばされています。

「街中でも使えそう」「こういう避難経路があったらいいよね」と、そうしたフレッシュなアイデアは、大人が見落としがちな可能性を教えてくれます。

より進化するインスタントハウス
北川氏が描く未来の姿

── インスタントハウスの今後の展望をお聞かせください。

北川　インスタントハウスはすべての部材がパーツ化されており、断熱材も再利用できます。廃棄物を出さない設計は、SDGsにもつながる持続可能な建築の実践です。

断熱材に使用している硬質発泡ウレタンは、空気を多く含む構造により、断熱性を保ちつつ素材の使用を最小限に抑えていますが、さらに「もっと良い素材はないか」と模索を続けた結果、現在は廃棄物を活用した建築、なかでもフードロスに着目した研究に注力しています。

米やジャガイモなど、でんぷん質の副産物を100％活用した「食べられる家」の開発がその一つ。大学や大手製菓メーカーと共同研究を進めており、夏前には初披露を予定しています。

この取り組みは素材循環にとどまらず、教育や自立支援にも発展しています。難民キャンプでは、単に住居を提供するだけでなく、現地の人々が自分たちで建てられるよう技術も伝えています。

教育現場との連携も進めていきたいですね。「来週建てられる家って、どんなのだろう？」、そんなシンプルな問いから始まったこの挑戦が、子どもたちの学びにつながる未来を目指していきます。