キャリア自律のために大切なこと 経験の体系化・普遍化が不可欠

想定外の変化が起きる時代、自律的なキャリアを築くためには何が必要なのか。また、産業界から大学教員へと転身するキャリアは、どのような難しさや可能性があるのか。早くから個人のキャリア自律に関して研究を続ける第一人者、慶應義塾大学大学院・高橋俊介特任教授に話を聞いた。

2000年前後を転機に、キャリア形成のあり方が変化

──昨今のキャリア形成の変化や難しさについて、どのように見ていますか。

高橋俊介

高橋俊介

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授
1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道(現JR)、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット(現タワーズワトソン)に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、2011年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』(東洋経済新報社)、『人が育つ会社をつくる』(日本経済新聞出版社)、『自分らしいキャリアのつくり方』(PHP 新書)など多数。

日本におけるキャリア形成の変化を考えるうえで、2000年の前後が1つのターニングポイントになったと思います。私は2000年に著書『キャリアショック』を発刊し、これからの時代には10年後、20年後のゴールを設定したとしても、その計画通りにキャリアを築くのは難しいことを指摘しました。また、私が慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任したのも2000年ですが、その年に同大学 SFC 研究所の中にキャリア・リソース・ラボラトリ(以下キャリアラボ)が設立され、私はその立ち上げ時からのメンバーです。

2000年に至る時期、日本で何があったかというと、97年に山一證券が破綻、98年には日本長期信用銀行が破綻し、金融機関以外でも日本を代表する大企業でリストラが相次ぎました。会社が個人のキャリアを支えきれなくなり、終身雇用を前提とした企業内での人材育成も難しくなった。そうした変化によって大学に求められる機能も変わり…

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