MITの起業家育成メソッドをベースにしたアントレプレナーシップ教育

新学習指導要領により2022年度から高校に導入される「総合的な探究の時間」に先立ち、探究的な学びの一形態としてアントレプレナーシップ教育を提供するタクトピア。ラーニングデザイナーでもある代表取締役の長井悠氏に、教育理念やプログラム設計のポイントを聞いた。

学校現場で重要性が高まる
アントレプレナーシップ教育

長井 悠

長井 悠

タクトピア株式会社
共同創業者・代表取締役・ラーニングデザイナー
東京大学にて藝術学(音楽社会学)を専攻、修士課程修了。外資系企業にて戦略コンサルタントとして活動後、2010年にハバタク株式会社を創業。2015年、同社の一部門であった学校向け教育事業をタクトピア株式会社としてスピンアウトし代表に就任。

フィンランドなどの教育先進国で導入が進むアントレプレナーシップ教育。日本では起業家教育というイメージが強かったが、近年は「課題を発見し、最適な解決策を検討し行動を起こしていく人に必要な能力・資質を育むための教育」という意味で捉えられることが増えてきた。そうした中、2015年の創業以来、延べ2万5000人にアントレプレナーシップ教育を提供してきたのがタクトピアだ。代表取締役の長井悠氏は、外資系企業に就職後、新卒2年目で経験したリーマンショックが起業の原体験になったと話す。

「右往左往する先輩たちを目の当たりにし、これだけ優秀な人材が集まっても環境変化に柔軟に対応できない事実に大きなショックを受けました。その問題意識を同期と議論する中で、…

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