高度な実践的指導力を備えたスクールリーダーを育成

2019年に全国最大規模の総合型教職大学院へ転換した東京学芸大学教職大学院。多様な教育ニーズに対応すべく教員の「高度化」を推進している。東京学芸大学理事・副学長で教職大学院長の佐々木幸寿氏に同大学院の特長と日本の教員養成・研修の在り方を伺った。

高度化を狙う総合型教職大学院

佐々木幸寿

佐々木幸寿

国立大学法人東京学芸大学 理事・副学長・教職大学院長(教育、学生、現職研修担当)
1960年、岩手県生まれ。博士(教育学)。専攻は、教育行政学、学校法学。主な著書として、『学校法』(学文社、2017年)、『改正教育基本法 ー制定過程と政府解釈の論点ー』(日本文教出版,2009年)。

国立大学法人東京学芸大学は2008年4月、全国に先駆けて教職大学院を創設。以来、多くの優秀な人材を教育界、学界に輩出してきた。同大学は2019年度に、教職大学院組織を大幅に改組し、総合型教職大学院(教育実践専門職高度化専攻)へ転換。定員も40名から210名へ拡充した。

「学びの質の向上、いじめや不登校、特別支援教育、保護者の多様なニーズへの対応など、複雑かつ多様化する教育課題に対応するため、教員の高度化はこれまで以上に求められています。一方、全国約100万人のすべての教員の高度化を目指すのは…

(※全文:2250文字 画像:あり)

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