限界を迎える日本型雇用システム 職務×職能のハイブリッドがカギに

日本経済団体連合会は1月、今年の春闘に向けて、日本型雇用システムの見直しを打ち出した。年功序列賃金・新卒一括採用・終身雇用がもはや限界ならば、日本はこれからどのような雇用システムを目指すべきか。企業人事はどう変わるべきか。

経団連「脱日本型雇用」の衝撃 大手企業で広がるジョブ型雇用

山田 久

山田 久
日本総合研究所副理事長

日本の雇用システムが大きく変わろうとしている。

震源地は日本経済団体連合会(経団連)だ。1月21日に発表した「2020年版経営労働政策特別委員会報告-Society5.0時代を切り拓くエンゲージメントと価値創造力の向上」では、年功序列賃金・新卒一括採用・終身雇用を主な特徴とする日本型雇用システムの見直しの必要性を強く強調したのだ。

日本型雇用システムの土台は、近年大きく揺らいでいる。要因は大きく2つ…

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