長崎大学 プラネタリーヘルスを軸に 領域を越えた教育研究を推進

感染症や核・放射線リスク、海洋など、長崎の地域特性を生かした研究を重ねてきた長崎大学。現在は「プラネタリーヘルス」を軸に、グローバルヘルス、リスク、エコロジーの3領域で分野横断的な教育研究を推進する。その狙いや人材育成、社会との共創について、永安武学長に聞いた。

プラネタリーヘルスを軸に
全学の力をつなぐ

永安 武

永安 武

長崎大学長
1962年生まれ。長崎県佐世保市出身。医学博士(長崎大学)。1987年長崎大学医学部を卒業。同年長崎大学医学部第一外科に入局。米国デューク大学外科、米国メイヨークリニック外科への留学を経て、2003年長崎大学大学院医歯薬学総合研究科教授。2009年長崎大学病院副病院長、2013年副医学部長、2017年医学部長、2019年理事・副学長を歴任し、2023年10月より現職。専門は呼吸器外科学。

── 長崎大学は「プラネタリーヘルス」を重要なテーマに掲げています。どのような考えから、このビジョンを打ち出したのでしょうか。

本学は、平和や地域に根差すことを大切にするとともに、「地球の平和を支える科学」を創造することを理念に掲げています。プラネタリーヘルスという考え方は、こうした本学の理念とも非常に親和性が高いものです。

以前から本学は、グローバルヘルスを重要なテーマとしてきました。感染症をはじめ、医学、歯学、薬学、保健衛生などの分野では、国内外で長年にわたり研究を積み重ねてきました。一方、総合大学として考えると、グローバルヘルスだけでは、必ずしもすべての分野が自分たちの研究とのつながりを見いだしやすいわけではありません。

そこで、より全学的に取り組めるテーマとして注目したのがプラネタリーヘルスです。人間の健康だけではなく、社会や経済、地球環境が健全でなければ、人間のウェルビーイングも維持できません。そうした問題を一体として考えるこの概念を、大学全体をつなぐテーマにしようと考えました。

さらに現在は、プラネタリーヘルスを支える柱として、「グローバルヘルス」「グローバルリスク」「グローバルエコロジー」の3領域を掲げています。

感染症や国際保健を担うグローバルヘルスに加え、核・放射線や気候変動などのリスク、海洋環境や資源・エネルギーの問題まで視野を広げることで、医学系だけでなく、水産、工学、情報・データ科学など、学内のさまざまな分野が関わることができます。

── 3つの領域は、それぞれ独立して研究を進めているのでしょうか。

それぞれの領域で培ってきた強みを生かしながら、領域の境界を越えて研究者が協力することが重要です。

感染症の広がりひとつ取っても、人の健康だけでなく、環境や社会のあり方と切り離すことはできません。個々の専門性を持ち寄ることで、従来の研究分野だけでは捉えきれなかった課題に向き合えると考えています。

本学のこうした構想は2024年度、文部科学省の「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業(J-PEAKS)」に採択されました。宮崎大学、鹿児島大学とも連携し、3領域を基盤に、専門の異なる研究者が連携する「超領域型融合研究」を進めています。構想を掲げるだけでなく、研究者同士が実際につながり、新しい研究を生み出せる体制づくりを進めています。

長崎の歴史を振り返ると、キリシタンへの迫害、近代医学の発展、原爆投下と復興、石炭や造船を中心とする産業の発展など、科学技術と人々の暮らしの光と影が見えてきます。産業の発展に伴う健康被害も経験し、現在は洋上風力など新しいエネルギー産業にも取り組んでいます。

こうした歴史を持つ長崎は、プラネタリーヘルスの「縮図」ともいえる地域です。この考え方については、私を含む本学の研究者らが論文にまとめ、2026年5月に発表しました。感染症、核・放射線リスク、海洋環境など、一見異なる課題をプラネタリーヘルスの視点で捉え、長崎で培ってきた研究を結びつけることで、地球規模の課題に地域から向き合っていきたいと考えています。

地域そのものを学びの場に
専門を越えた視点を育む

── 教育面では、プラネタリーヘルスをどのように学生の学びにつなげていますか。

本学では2021年度から、全学部の学生を対象とする必修科目「プラネタリーヘルス入門」を開講しています。さまざまな専門分野の教員が登壇するオムニバス形式の授業で、感染症や気候変動、環境汚染などの課題を、それぞれの視点から取り上げています。

例えば、長崎県には中国大陸などからPM2.5が飛来するという越境大気汚染の問題があります。こうした身近な事例から、環境の変化が私たちの健康や暮らしとどう結びついているのかを考えることができます。

環境科学部におけるフィールドワーク。島原湧水群を対象とした継続的な環境調査を行っている。

2025年度からはカリキュラムを拡充し、「入門」に加えて、学生が関心に応じたテーマを学ぶ「プラネタリーヘルスⅠ」、各学部の専門教育につなげる「プラネタリーヘルスⅡ」を設けました。学生が自分の専門とプラネタリーヘルスとの関わりを考え、学びを深めていけるよう、段階的な科目体系としています。

── 座学だけでなく、地域をフィールドにした教育にも特徴がありますね。

長崎には海や多くの離島があります。これは本学にとって非常に重要な教育研究のフィールドです。離島医療には古くから取り組んできましたし、現在は遠隔医療に加えて、ドローンを使った物流など、新しい技術との組み合わせも進んでいます。医学、歯学、薬学などを専攻する学生が島に入り、地域医療を学ぶ機会もあります。

水産分野では練習船を持ち、学生が実際に海に出て実習や研究を行います。また、対馬には海外から大量のプラスチックごみが漂着しており、その実態を調べたり、海岸でごみを回収したりする学生の活動もあります。教室の中で知識を得るだけではなく、地域の現場に出ることで、課題を自分のものとして捉えることができます。

長崎が抱える課題は、人口減少や離島医療、海洋環境など、日本や世界の他の地域にも共通するものです。地域で学び、そこで得た知見をより広い課題の解決につなげていく。そうした教育ができることは、本学の強みだと思います。

地域や産業のニーズに応える
社会人の学び直し

── リカレント教育については、どのような取り組みに力を入れていますか。

社会人向けの取り組みとして力を入れているのが、洋上風力に関する人材育成です。長崎大学が代表機関を務める産学連携洋上風力人材育成コンソーシアムや、長崎海洋アカデミーと協働し、社会人向け講座「IACOW-R」を展開しています。風力発電技術の標準化や風況解析など、産業の現場で必要となる専門知識を学ぶ機会を設け、地域の産業を担う人材の育成につなげています。

情報・データ科学の分野でも、地域産業との接点を広げています。2020年度に情報データ科学部を設置し、データを地域の企業や行政が直面する課題の解決に生かすことを目指してきました。2026年度には「長大データバンク」が、社会人向けの「データ活用人材育成講座(初級コース)」を新設しました。企業と連携し、統計やプログラミングの専門知識がない人も、データ分析の基礎から実務への応用まで学べる講座です。一定の要件を満たした受講者には履修証明書を交付します。

また、地域の金融機関との連携による人材育成にも取り組んでいます。2019年には、ふくおかフィナンシャルグループの寄附講座として、起業家精神の育成や大学発ベンチャーの創出を支援する「FFGアントレプレナーシップセンター」を開設しました。学生や大学院生に加え、社会人を対象に、新たな事業の創出や課題解決に必要な知識を学ぶプログラムも展開しています。

3領域の強みを生かし
「超領域」の研究へ

── 研究面では、長崎大学の強みをどのように捉えていますか。

グローバルヘルスでは、長年にわたる感染症研究が大きな強みです。アジアやアフリカをフィールドに感染症や国際保健の研究を続け、海外にも研究拠点を築いてきました。こうした蓄積に加え、エボラウイルスなど危険性の高い病原体を扱うため、最も厳格な安全管理基準に対応した「BSL-4施設」の整備も進めてきました。研究の現場で得た知見を、感染症への備えや国際的な連携にどう生かすかが問われています。

高度感染症研究センター附属BSL-4施設の実験室。国内最高レベルの安全基準を誇る。

新型コロナウイルスによるパンデミックは、感染症が医療だけの問題ではないことを改めて示しました。人の移動や経済活動、各国の保健体制などが複雑に関わります。だからこそ、海外での研究経験やネットワークを生かし、地域ごとの課題を踏まえながら、国境を越えて取り組むことが重要だと考えています。

一方、グローバルリスクという点では、本学の前身である長崎医科大学が原爆で壊滅的な被害を受けた歴史を背景に、核兵器や放射線が人体や社会にもたらす影響について研究を重ねてきました。ただし、現在考えなければならないリスクはそれだけではありません。気候変動や地政学的問題、資源をめぐる問題など、社会を取り巻くリスクは複雑化しています。

グローバルエコロジーでは、水産学、工学、環境科学、情報データ科学などの知見を組み合わせ、海洋を中心に研究を進めています。洋上風力や養殖、ブルーカーボンなども重要なテーマです。長崎は多くの島と広い海域を持ち、海洋環境の変化やエネルギー利用を身近な課題として考えられる地域です。研究室での知見と、実際の海で起きていることを結びつけていきたいと考えています。

こうした3領域の研究を柱とするJ-PEAKSでは、専門の異なる研究者が連携する「超領域型融合研究」を進め、新しい研究を生み出していきたいと考えています。同時に、ベトナムやケニアなど、これまで築いてきた海外の研究拠点やネットワークもさらに広げ、国際的な研究連携を強化していきます。

大学と社会の境界を越え
共創の場を広げる

── 社会共創や産官学連携については、どのような取り組みがありますか。

長崎県とは以前から、医療・バイオサイエンス、海洋、AI・IoT、航空、アントレプレナーシップなどの分野で連携してきました。大学が持つ研究成果を社会に届けるだけでなく、地域の企業や行政が抱える課題を研究の出発点にすることも大切です。プラネタリーヘルスの3領域は、こうした地域との取り組みともつながっています。

例えば海洋分野では、洋上風力や養殖、ブルーカーボンなどで企業や行政と連携しています。AI・IoTの分野では、2024年10月に、スタジアムや商業施設、オフィスなどからなる複合施設「長崎スタジアムシティ」に、産学連携の拠点となる「長崎大学テクノロジーイノベーションキャンパス(NUTIC)」を設け、情報データ科学系の教育研究を展開しています。ここにはIT企業なども集まっており、大学院生や研究者、企業が日常的に接点を持てる環境になっています。

産学産連携の中心に位置づけられる長崎大学テクノロジーイノベーションキャンパス(NUTIC)。学生を対象にした企業説明会も開催。

また、海洋分野ではドローンやAI、IoTを組み合わせた研究も進んでいます。例えば養殖では、赤潮や台風の被害を避けるため、いけすを水中に沈め、必要なときに浮上させる「浮沈式いけす」を活用した養殖に取り組んでいます。さらに、水中ドローンやセンサーを使った遠隔管理、潮流発電による電力供給などの研究も進めています。海洋、エネルギー、情報といった異なる分野の技術が、実際の課題を介して結びついていくわけです。

新たな産学連携の事業では、企業の人材が大学に来て研究に参加し、大学の研究者も企業に赴くという、双方向の人材交流を進めようとしています。共同研究の成果をやり取りするだけでは、互いの仕事の進め方や現場の課題までは十分にわかりません。実際に相手の組織に身を置くことで、研究課題の見つけ方も変わってくるはずです。この数年で研究者の意識も変わってきたと感じています。大学の中だけで研究を完結させず、企業と互いの現場を知り、人や知を循環させていく。そうした連携が重要になっています。

長崎には、離島医療や海洋環境、エネルギーなど、地域に根差した課題が数多くあります。一方で、それらは長崎だけに固有の問題ではなく、世界のさまざまな地域が直面している問題でもあります。地域の現場から問いを見つけ、異なる専門分野の知見を持ち寄り、企業や海外の研究機関とも一緒に考える。その積み重ねによって、長崎での取り組みを地球規模の課題への貢献につなげていきたいと考えています。